メタボリックシンドローム、この言葉を知っているだろうか？ほとんどの人は知っていると思う。では、メタボリックシンドロームとはどのような、状態を言うのか？高血圧症、高脂血症、糖尿病など複数の生活習慣病の合併した状態が、メタボリックシンドロームである。私は医療や健康管理が専門ではないので、メタボリックシンドロームについて詳しくは、自ら調べてほしいと思う。だは、メタボリックシンドロームと経済が、どのように関係があるかを考えてみたい。
　今までも書いたように、現在の日本国は、赤字大国なのである。私が子供の頃は、病院には老人だらけであった。私が小学生で病気などかかろうものなら、間違いなく半日は病院内終わるのだ。子供を連れて行く親も大変だが、熱を出している子供も大変だ。ピンピンしている老人たちが、井戸端会議というか待合室会議というか雑談をしている。なぜならば、60歳以上の老人は、すべて医療費は無料だったからである。今からざっと35年くらい以前の話で出ある。
　今の日本の台所事情は、国民一人当たり約930万円の、赤字国債を抱えている。医者にかかり薬をもらえば、健康保険料を、国は払わなければ成らないのである。できれば、支払い量を減らしたいと考えるのは、当然のことだろうと思う。そこで国として予防医学を中心として、国民に健康を呼びかけたいのである。だが、呼びかけただけでは、ほとんど何も変わらないことに、なりかねないのである。
　そこでスポーツクラブである。運動をすることで人間の機能改善につなげることができる。「健康で楽しい暮らしをしましょう」の呼びかけに、医療機関を使う人数が、1％でも減ってくれれば、1％分国家の支出は減ることになる。私一個人としては、もちろん薬を使うより、自然治癒力に頼ったほうが、健康に良いことは分かっている。以前から報道で薬には、副作用があることも知っている。この政策自体を否定する気も無い。だが、病気も政策も痛手が大きくなってからでは処置がきつくなってしまう。もう15年早く政策の着手をおこなっていれば国民は楽だったはずだ。
　日本の国の政治家は、選挙に勝つためなら、地方優遇を行っていた。田んぼで米を作らなければお金を払う、減反政策や、ふるさと創生事業の一億円などは何も考えず行っていた。右肩上がりの株価上昇時だったからである。ただし、ふるさと創生事業が、政策として行われた1989年は不動産バブルが、崩壊した年であることを、付け加えておきたい。
　今この政策的な無駄が無ければ、日本国民は今の消費税17％増税論など、聞かなくてもよいはずだ。政治家や霞ヶ関の官僚が、無駄遣いをしても、ほとんどの場合責任を取らずに、辞めていくだけである。国家政策の失敗は、たとえば北海道夕張市のように、財政破綻へ導かれる。日本国民は今のまま政治が進んだら日本国自体が財政再建団体になってしまうことを考えたほうがよい。少なくとも消費税17％は、その始まりとなることは間違いないのである。